2020年前半、新型コロナウイルスの世界的流行により、金融市場は激しい混乱に見舞われました。日本市場も例外ではなく、3月中旬には日経平均株価が一時17,000円を割り込み、近年最大となる四半期下落率を記録しました。
このような投資家の多くが恐怖に支配され、投げ売りに走る中で、日本のベテラン投資顧問であり、弘智投資顧問株式会社の代表取締役である佐藤弘一氏は、果敢に逆張りを決行。半導体セクターに活路を見出し、第2四半期において21％のポートフォリオリターンを達成され、その危機下でのトレンド察知力を改めて示されました。
「本当の底は、データではなくセンチメントが教えてくれるのです。」佐藤氏は、4月初旬に行われた非公開戦略会議でこう語り、ご自身の買い判断の背景を明かされました。
当時、市場の大多数は依然として、感染拡大やGDPの下方修正、企業業績の警戒など悲観的な材料に目を向けていましたが、佐藤氏はすでにテクニカルチャートとサプライチェーンの兆候から回復のサインを捉えていたのです。
特に注目したのは、アメリカ・韓国・台湾などの主要半導体企業が、コロナ初期にはサプライチェーンの混乱に直面したものの、リモートワーク、オンライン教育、巣ごもり消費の急増を受け、データセンターやノートPC、サーバー、5G関連のチップ需要がむしろ増加に転じた点でした。その波及効果として、日本の半導体装置・材料メーカーにも在庫補充や受注回復の動きが見え始めていたのです。
この分析に基づき、佐藤氏は4月中旬より、日本の半導体ETF（銘柄コード：1615）を回数分けて買い付けて、さらに東京エレクトロン、信越化学など、グローバルなサプライチェーンで重要な地位を占める上流企業の個別株にも戦略的に投資されました。
その判断はすぐに結果として現れました。日経平均は3月の安値から30％以上反発し、特に半導体関連ETFは第2四半期に25％を超える上昇率を記録。佐藤氏が運用する個人実資口座および一部の機関投資家ポートフォリオも約21％の安定的リターンを達成し、市場平均を大きく上回る成果を残しました。この結果、佐藤氏の運用は、コロナショック後の日本投資界において数少ない成功事例として注目を集めています。
『東洋経済』のインタビューで、佐藤氏は次のように述べています。
「パニックは一時的な歪みであり、テクノロジーの進化は構造的な機会です。ウイルスが変えるのは人間の行動リズムであって、技術の進歩そのものではありません。」
また、今回のリバウンドは政策的な刺激や短期的な投機に支えられたものではなく、「デジタルインフラの急速な普及に伴う実需の反映」である点を強調されました。そのため、Q2を通じて佐藤氏は半導体ETFへの高い投資比率を維持し続け、テクノロジーセクターこそが回復の先頭を走ると信じてやみませんでした。
この戦略によって得られた成果は、投資家への実質的な利益にとどまらず、「弘智投資顧問」というブランドの信頼性と影響力のさらなる拡大にもつながりました。常にデータドリブンかつロジカルな投資スタイルが、再びメディアや投資家からの高い評価を集めています。
佐藤氏は常々こう語っています。「市場は人間心理の鏡で、答えは常にチャートの中にあります。」
今回もまた、その言葉を行動で証明されました。混乱の中で方向を見失いかけていた多くの日本の投資家にとって、佐藤氏は理性と知性の灯台として希望を示したのです。
